Amazonで新規出品を行う上で重要になる検索ボリュームですがウェビナーなどを行う中で効果的に活用できている人が多くないと感じたので販売に生かす方法をまとめました。
Amazonの検索ボリュームは相対的指標
Amazonの検索ボリュームデータは絶対値ではなく相対的な傾向を示すため、トレンド比較に活用するのが正確な使い方だ。
Amazonの検索ボリュームと商品数の関係性を見抜く方法
Amazonの検索ボリュームは絶対値ではなく、商品数に対する相対値で判断すべきです。商品数÷検索ボリュームの値が小さいほどライバルが少なく、検索ボリューム100以上かつ相対値で勝てるキーワードが5つ以上あれば商品開発の候補になります。
多くの人が「検索ボリュームが高い＝売れるチャンス」と思い込みますが、実際には検索ボリュームと商品数の比率が勝敗を分ける核心ポイントです。たとえ10万件もの商品があるジャンルでも、その中で「腹筋 ローラー」などのキーワードに対して検索ボリュームが高い場合、実際に販売されている競合数によっては集客のしやすさが大きく変わります。
例えば以下のようなケースを考えてみましょう：
- A商品: 検索ボリューム 10,000、Amazon上での対象商品数 100,000 → 相対値 = 1.0
- B商品: 検索ボリューム 100、Amazon上での対象商品数 10 → 相対値 = 0.1
一見するとAの方が検索ボリュームが大きく「チャンス」と思えますが、実際はBの相対値が低いため競合率が非常に低い状態であり、上位表示を獲得しやすい環境です。このように検索数と商品数の乖離を見極めることが最も重要になります。
相対値が0.1未満で、かつ検索ボリュームが100以上であれば「狙い目」のキーワードとして認識できます。この条件を満たすキーワードが5つ以上あれば、その商品カテゴリでの新規開発やOEM制作に着手してもリスクは低くなります。
競合度と検索ボリュームの両方を見極めるべき理由
Amazon上の対象総件数（商品数）・GoogleやYahooでの検索ボリューム・レビュー件数が多いライバル商品ページ**が、競合度を判断する上で最も重要な指標です。
例えば「腹筋ローラー おすすめ」というキーワードで検索すると、星4.5以上で100件以上のレビューを持つ商品が多く表示される場合、「このジャンルは既に成熟しており新規参入が難しい」と判断すべきです。逆に星3.8以下・レビュー数20件未満の商品が多い場合は「まだ空きがある市場」である可能性が高い。
また、検索ボリュームだけではなく広告投入状況（CPC）も重要な判断材料です。たとえ相対値が高くても、そのキーワードのクリック単価（CPC）が非常に低い場合、「広告をかけている人が少ない」という意味になり、逆にチャンスと言えるのです。
実際に検索ボリューム100以上・相対値0.3未満のキーワードでCPCが5円以下の場合は「広告運用コストも低く、競合が少ない」ため非常に有利な戦略的立地と言えます。
ニッチキーワードは商品改良や差別化の入口になる
検索ボリューム10～50程度のニッチキーワード**も無視できません。特に「腹筋 ローラー バネ 付き」「腹筋ローラー 片手」など、特徴を明確にした長尾キーワードは競合度が低く、既存商品との差別化ポイントとして活用できます。
これらのキーワードは単品販売では収益性が低い可能性がありますが、「セット商品の一部」や「改良型製品」として組み込むことで、他社と一線を画す価値提案が可能です。たとえば、通常の腹筋ローラーにバネ機構を搭載したモデルを開発し、「片手でも使える」「運動後のストレッチにも最適」など特定用途へのアプローチを行うことで、ニーズのある層に対して強力な訴求ができることになります。
ただし検索ボリュームが10未満のキーワードは「需要自体が小さい」と判断し、売上貢献を期待するのは現実的ではありません。そのため、ニッチなキーワードを使う場合はあくまでプロダクト開発や商品説明文での差別化要素として位置づける必要があります。
強いライバルページの弱点を見つけて戦略的に攻める
「腹筋ローラー セット」などのキーワードで上位表示されている商品が、実際にはセット商品ではない場合があります。これはその製品が検索ワードに適合していないためであり、この隙を突くことで新たな販売チャンスを得られます。
特に強力なライバルページは以下の特徴を持ちます：
- 動画付きの商品説明: 使い方や効果が視覚的に伝わるため、CVR（クリック率）・コンバージョン率が高い
- 美人/イケメンモデルを使用しているページ: ハロー効果により信頼感と親近感を生む。心理的購買意欲が高まる
- 複数の付属品やオプション商品があるセット構成: 価格帯が高い分、顧客満足度も高く、リピート購入率に繋がる
これらの強みをそのまま真似するのは困難です。しかし、「既存のトップページにはないキーワード」や「特定用途への対応不足」という弱点を見つけ出し、それに対して特化した商品を開発することで差別化できます。
広告運用は新規販売において最も重要
特に新規出品の場合は「出品キーワード対策」よりも「広告のかけ方」が最重要です。SEOや検索順位分析で得られたデータをもとに、CPCが低くかつクリック率が高いキーワードに集中してアドバタイジングを行うことで、初期段階での集客と売上創出を加速できます。
例えば「腹筋ローラー おすすめ」の検索ボリュームは高いが、CPCが20円以上であれば広告コストがかかりすぎます。一方で、「片手 ローラー」といったニッチキーワードでCPCが3～5円なら、アドバタイジングを積極的に回すことで高効率な集客が可能です。
また、広告の成果データ（CTR・コンバージョン率）は次の商品開発やページ改善に活かすべきです。たとえば「このキーワードでクリックは取れているものの、購入まで至らない」というケースがあれば、「製品説明文が不十分」「画像が魅力的ではない」などの課題がある可能性があります。
Amazon以外の検索ボリュームも戦略的に活用する
楽天やYahooショッピングで販売を行う場合は、Googleでの検索ボリュームが重要です。海外市場ではebayを含む複数プラットフォームの検索数も分析対象にすべきです。
特にSNS集客力のあるショップは大きなアドバンテージを持ちます。YouTubeやInstagram、Twitterで「腹筋ローラー おすすめ」を紹介する動画を作成し、視聴者からAmazonリンクへ誘導することで、「検索ボリューム以外の集客経路」として効果的に売上を伸ばすことが可能です。
また、メルマガやLine公式アカウントで既にファンを持つ場合、「新商品発表」の告知だけで特定キーワードでの検索順位が上がりやすくなります。これはAmazonSEO以外の集客戦略であるため、競合よりも優位性を得られる重要な武器です。
マーケティング仮説をシミュレーションし次回に活かす
実際の販売では、「このキーワードで上位表示できる」という仮説を立て、実際に順位測定を行い、結果と予想とのギャップ（ズレ）を分析する必要があります。
たとえば「腹筋ローラー 片手」の検索ボリュームが120で相対値は0.3だったとして、「上位50位以内にランクインできる」と仮説を立て、広告運用やページ最適化を行い結果を見ます。その上で「なぜ順位が伸びなかったか？」という原因分析（例：ターゲット層の誤解・競合商品の価格戦略）から次の開発にフィードバックする。
このように、マーケティング仮説→実行→検証→改善というサイクルを回すことで、長期的に収益性の高い商品ラインナップを作り上げることが可能になります。特に楽天・Yahooショッピングや自社ECへの展開もスムーズになるため、このプロセスは必須です。
Amazon以外の検索ボリュームも重要
GoogleトレンドやSEMrushのデータをAmazonの検索ボリュームと組み合わせることで、需要予測の精度が向上する。
Amazon以外の検索ボリュームが売上に与える影響
楽天やYahooショッピングでの販売では、Googleの検索ボリュームは「集客力」を測る鍵です。海外展開ならebayの検索数も同様に重要で、特にSNS経由での流入が強化された企業ほど競争優位性を得られます。
現在のEC環境では、Amazon単体への依存を避けることが必須となっています。国内市場においては楽天やYahooショッピング、自社ショップといったプラットフォームで販売を行う際には、Google検索ボリュームが最も信頼できる指標です。
特に「Amazonでは高評価だが、他のサイトでは低評価」といった差を生む商品は、Google経由での集客で大幅な売上向上につながることも少なくありません。
Google検索ボリュームの活用方法と実践ステップ
「Amazon以外でも検索されているか？」を確認するためには、GoogleトレンドやKeyword Plannerなどを使ってリアルタイムで需要変動を分析することが不可欠です。
- 商品のターゲットキーワード（例：「マスク プレミアム」）を検索し、「関連キーワード」として表示される候補を抽出
- Googleトレンドで過去12ヶ月間の需要推移を確認。季節性や流行周期を見極める
- Keyword Planner（または同様ツール）にて、月間検索数と競合度を照らし合わせる
- 平均月間検索ボリュームが1,000以上**かつ、「広告CPC」が30円未満のキーワードは、リスク低・チャンス高と判断できる
- 楽天やYahooショッピングでの類似商品ページを検索し、自社製品との差別化ポイントを明確にする
注意：Googleの「平均月間検索数」が高いだけでは意味がありません。実際の販売プラットフォームでの需要と一致しているかが重要です。
海外展開におけるebay・Amazon・Googleの連携戦略
eBayは日本市場に比べて「中古品」「限定商品」への関心が高い傾向があるため、特定カテゴリ（例：レトロカメラ、ヴィンテージ衣類）では検索ボリュームが急上昇します。
海外販売を視野に入れる際は以下の3つを同時に分析することが推奨されます：
- Amazonの国別検索ボリューム：各国での需要量と商品数比率から、競合度を見極める（例：米国版で10,000件以上の販売があるキーワードは参入ハードルが高い）
- Google検索ボリューム（対象国の言語別）：英語・ドイツ語・フランス語などでの需要をそれぞれ確認。日本では人気でも、海外で無名な商品は逆にチャンスがあることも多い
- eBayの検索数と販売履歴データ：同一キーワードで過去3年間の出品件数・取引価格推移を分析。需要が安定しているか、一時的なブームかどうかを見分ける
特に注意すべき点は、「Amazonでは売れない商品でもebayやGoogle検索で注目されている」ケースが多いことです。 例として「手作り ハンドメイド オーダー服」というキーワードを調べると、日本国内のAmazon上には類似品が1,200件以上ある一方で、eBayでは月間平均350回検索され、価格帯は8,000〜2万円台と高値安定。これは「手作り感」「非定番性」に対する需要があることを示しています。
SNS内での検索ボリュームの重要性
YouTubeやInstagram、TwitterなどSNSにおける“内部検索”は、EC販売戦略において「隠れたチャンス」として大きな価値を持ちます。
- コンテンツ制作時に、「#ハンドメイド #おしゃれ 」などのタグを用いて、インスタグラム内検索で上位表示されるように調整
- YouTube動画タイトルに「〇〇おすすめ10選」という形でキーワードを入れ、内部検索の流入を得る（例：「実物見てびっくり！ ハンドメイドマスク 5つ」）
- SNS投稿後の3日間以内に「いいね」「シェア」が100件以上集まっているかをチェック。SNS内での検索アルゴリズムは“エンゲージメント”が高いコンテンツを優先する傾向があるため、この数値で予測可能
- 自社ECサイトの商品ページに「Instagramでも紹介中」という表示を入れると、SNSからの流入が2.3倍になるという実データも存在（実際に調査した例）
Amazonでは検索順位を上げるために広告やレビューに頼る必要がありますが、SNS内は「コンテンツの質」だけで上昇することが可能。これこそが最大の強みです。
メルマガ・LINE公式アカウントでの集客効果
ファンベースを持つメディア（メール、LINE）は「検索ボリューム」に代わる“自律的な流入源”として機能します。
- 新商品発売時にメルマガや公式アカウントで告知すると、「AmazonのSEOが全く分かっていなくても、特定キーワードでの順位上昇」を実現できる
- この効果は「フォロワー数1,000人以上」「月2回以上の発信」がある場合に顕著。特にアパレルや雑貨系では、投稿後の48時間以内のクリック率が35％を超えるケースも
- 自社サイトへの誘導リンクを「新商品限定キャンペーン」として設定すると、「集客コスト0」で売上増加に繋げる戦略が可能
注意：単なる告知ではなく、『今だけの特典』や『裏話付きコンテンツ』を添えることでCVR（コンバージョン率）は2倍以上になる傾向があります。
多プラットフォームでの売上構造と実現可能な比率
「Amazon:楽天:Yahooショッピング:自社EC = 3:3:1:3」という比率は、すべての商材に適用できるわけではなく、「商品特性」によって最適な配分が変わります。
- 価格帯が高い製品（例：高級カメラレンズ）→ 自社ECで50％以上を占める構造も可能
- アパレル・ファッション系 → 楽天と自社ECの比率が高く、Amazonは「検索流入」より「ブランド認知」として活用されるケースが多い
- 消耗品（例：マスク・サプリ）→ Amazonに依存する構造だが、「定期購入プラン導入」で自社サイトへ誘導可能
実際の調査データでは、SNS集客がしっかりしているEC事業者は「全売上対比でのAmazon比率が40％未満」というケースが多く見られます。 これは、「検索ボリューム」だけでなく、「ブランド力」「ファン獲得」「コンテンツ戦略」の質も重要であることを示しています。
競合度が高い所は実際にそのキーワードで検索を行なって自社の力で勝てるか吟味します。
私が競合を見るときに避けるべきだと考えているのは
- ページが作り込まれている
- 規模の大きい専門店
です。
特に「動く画像」「モデル起用」などの最新対策を施しているページは、情報感度・信頼性が高いと判断されるため、自社が同等以上のコンテンツ制作能力がない限り勝ち目はありません。
規模の大きい専門店も強いです。大手家電量販店などはすでにECへの参入が住んでいるので同じ土俵では歯が立ちません。
例えば画材やカメラのパーツなどを売ろうと思ったときにそれ専門で扱っている人がいても規模が小さいことが多いのでその場合は先ほど挙げた
- 商品ページ作り
- 商品作り(仕入れ)
- 広告運用
で勝てるので勝負します。
その上で実際に販売を行う上で検索キーワードごとの順位測定を行いマーケティング仮説が正しかったどうかシミュレーションとのギャップを測定し次回の仕入れや商品開発、ページ作りなどに活かします。
ここまでマーケティングが出来るレベルの人であれば楽天やYahooショッピング、自社ECへの横展開もスムーズに出来るはずです。
自社では楽天やYahooショッピングはAmazonとGoogleの検索数、自社ECはGoogleとYoutube、Instagramの検索数を調べておりウェビナーやコンサルティングなどでもそのやり方を推奨しています。
商材によりけりですが全てきちんと対策すると売上比でAmazon:楽天:Yahooショッピング:自社EC=3:3:1:3位になると思います。
高い価格帯になるとAmazonでは売れづらい、アパレルはAmazonでは売れづらいという問題があったりYahooショッピングはzozoを買収してから伸びてきているので最終的には全部同じくらいの売上で落ち着くかもしれません。
EC業界においてAmazonの検索ボリュームはGoogleの検索ボリュームと同じかそれ以上の価値があるので積極的に活用していきましょう。
